激化する世界EV戦争とタイ自動車産業

3月22日から4月2日まで開催されたバンコク国際モーターショーでは電気自動車（EV）を切り札にして中国自動車メーカーが攻勢を強めていることが改めて印象付けられた。そして欧州連合（EU）は3月28日、2035年に内燃機関（ICE）車の販売を事実上禁止する法案を承認したが、土壇場でのドイツの反対から二酸化炭素（CO2）と水素で製造する合成燃料（e-Fuel）を使用するICEが例外として認められることになった。一方、米財務省は3月31日、消費者がEVを購入する際の税優遇措置について、北米以外で生産した輸入車への適用を見送ることを決め、欧州などの自動車メーカーに打撃を与える予想されている。このようにEVと自動車の動力源をめぐる各国の攻防は一段と激しさを増している。今号のFeatureでは自動車部品産業の見通しに関するリポートを紹介したが、このコラムでも、EVシフトが自動車サプライヤーに与える影響を中心にさまざまな見方を紹介する。  

中国メーカーと日系サプライヤーの関係は